BRIEFING.154(2007.11.29)
「建物及びその敷地」の類型の整理（その２）
前回は不動産鑑定評価基準に例示されている「建物及びその敷地」の類型について述べたが、今回はその類型をほぼ網羅した分類表の作成を試みる。
まず区分所有か否かの区別をした上で、次のように区別する。
| 敷 地 | |||||
| 所有権 (A) |
借地権 | 使用 借権 (D) |
|||
| 地上権 (B) |
賃借権 (C) |
||||
| 建物 |
自用建物(X) | AX | BX | CX | DX |
| 貸 家(Y) | AY | BY | CY | DY | |
CにYが乗っているなら「CY類型」となる。
さらにこの内、BCはそれぞれ次の通り区分され、Yは次の通り区分される。
| 旧法借地権 | 新法借地権 | |||||||
| 堅固 目的 |
非堅固 目的 |
普通 借地 |
定期借地 | |||||
| 一般 | 譲渡 | 事業 | ||||||
| 建物 |
自用建物 | |||||||
| 貸家 |
定期 | |||||||
| 普通 | ||||||||
※ 堅固・非堅固は所有する建物の条件。
※ 一般・譲渡・事業は、一般定期借地権・建物譲渡特約付借地権・事業用借地権。
なお、１つの建物に、定期借家の貸家、普通借家の貸家、自用建物が混在している場合もある。
また、敷地についても、所有地と借地権とが混在していたり、混合（共有）していたりする場合がある。
こういった「混在型」「混合型」を除く「単純型」は以上の通り整理することができる。